この記事の内容
日経平均が上がり、TOPIXが下がる日はあっても不思議ではありません。対象銘柄に加え、一つひとつの銘柄の値動きをどれだけ強く反映するかが違うからです。日経平均は調整した株価をもとに、TOPIXは浮動株を反映した時価総額をもとに計算します。
ただし、「日経平均は225社の株価の単純平均」「TOPIXは発行済みの全株式をそのまま合計」と覚えると、実際の算出方法からずれます。まず両指数の仕組みを分け、同じ架空の3社で、一方が上昇し、もう一方が下落する例を見てみましょう。
日経平均とTOPIXは、何をどうまとめる指数か
日経平均株価は、日本経済新聞社が東証プライム市場の225銘柄を選び、その株価を使って算出する指数です。選定では市場流動性や業種のバランスも考慮します。一方、JPX総研が算出するTOPIXは、日本株を広く捉えるための指数で、浮動株時価総額に基づいて重みを付けます。対象の決め方も計算の仕組みも同じではありません。日経平均の算出要領、TOPIXの算出要領
| 比較する点 | 日経平均株価 | TOPIX |
|---|---|---|
| 対象 | 東証プライム市場から選定する225銘柄 | 所定の選定・移行ルールに従う銘柄群。固定の銘柄数ではない |
| 重みのもと | 株価換算係数などを反映した採用株価 | 浮動株比率や必要な調整を反映した時価総額 |
| 計算の基本 | 採用株価の合計を除数で割る | 調整した時価総額の変化を指数化する |
| 表示と比較 | 水準は通常「円」で表示。比較には同期間の騰落率を使う | 水準は「ポイント」で表示。配当なし・配当込みの系列も区別する |
ニュースで「日経平均が何円高、TOPIXが何ポイント安」と並んでいても、上げ下げの幅の数字だけでは強弱を比べられません。単位と出発点が違うためです。同じ二時点の騰落率なら、それぞれの変化の大きさを比べられます。
日経平均は、株価をそのまま225で割るわけではない
日経平均の計算では、各銘柄の株価に「株価換算係数」を掛けて、計算に使う採用株価を求めます。キャップ調整のある銘柄では、その調整も反映した係数を使います。その採用株価を合計し、「除数」で割るのが基本です。日経平均の算出要領・計算方法
採用株価 ＝ 株価 × 適用する株価換算係数
日経平均株価 ＝ 採用株価の合計 ÷ 除数
同じ割合だけ株価が動くとき、ほかの条件が同じなら、採用株価が大きい銘柄ほど指数への影響は大きくなります。ここで大切なのは、画面に表示された株価の高さだけでなく、係数を反映した後の株価を見ることです。会社の時価総額が大きい順に重みが決まる仕組みではありません。
除数も単なる銘柄数ではありません。たとえば銘柄を入れ替えると、株価が動かなくても、外れる銘柄と加わる銘柄の価格差で合計が変わります。そうした相場の値動き以外の理由で指数が不連続にならないよう、ルールに従って除数を修正します。株式分割などでは換算係数による調整もあり、すべてを一律に除数だけで処理するわけではありません。
TOPIXは、浮動株を反映した時価総額で重みを付ける
時価総額は、株価に株数を掛けた金額です。ただし、TOPIXの計算では、発行された株式をすべて同じように扱うわけではありません。市場で流通する株式を捉える「浮動株比率」を反映し、さらに対象銘柄に必要な調整係数や移行係数などを使います。TOPIXの算出要領・指数の算出
そのため、1株の価格が低くても、指数計算に使う株数が多ければ大きな重みを持ちます。逆に株価が高いだけで、TOPIXへの影響も大きいとは限りません。日経平均とTOPIXの動きが分かれる理由を考えるときは、この違いが手掛かりになります。
算出要領にある「上場時価総額加重TOPIX」は別の系列です。また、配当を含めない指数と、配当込みの指数も区別します。ここで比べるのは、配当を含めない株価の動きです。株価型と時価総額型という分類だけで、これらの系列の違いまで消してしまわないことが大切です。
架空の3社で、上昇と下落が同時に起きる例
次のA・B・Cはすべて架空の会社です。同じ二時点を比べ、Aの株価は10％上昇、BとCはそれぞれ2％下落したとします。浮動株式数は期間中に変わりません。
二つの架空指数を作るため、株価換算係数などの調整はすべて1、株価型の除数は10で固定します。キャップ、銘柄入替、株式分割などの企業行動、配当はありません。日経平均やTOPIXの実際の値・構成比を再現する計算ではありません。
| 架空の会社 | 初めの株価 円 | 後の株価 円 | 浮動株式数 百万株 | 初めの浮動株時価総額 百万円 | 後の浮動株時価総額 百万円 | 株価型の初期の重み | 浮動株時価総額型の初期の重み |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| A | 600 | 660 | 1 | 600 | 660 | 60％ | 10％ |
| B | 200 | 196 | 13.5 | 2,700 | 2,646 | 20％ | 45％ |
| C | 200 | 196 | 13.5 | 2,700 | 2,646 | 20％ | 45％ |
| 合計 | 1,000 | 1,052 | 28 | 6,000 | 5,952 | 100％ | 100％ |
株価型は、株価合計を固定の除数10で割ります。初めは1,000÷10＝100、後は1,052÷10＝105.2なので、5.2％上昇です。Aの上昇が、BとCの下落を上回ります。
浮動株時価総額型は、初めの合計6,000百万円を基準値100とします。後の合計は5,952百万円なので、5,952÷6,000×100＝99.2、つまり0.8％下落です。こちらでは重みの大きいBとCの下落が効いています。
初期の重みからも確かめられます。株価型の騰落率は「0.60×10％＋0.20×（−2％）＋0.20×（−2％）＝5.2％」。浮動株時価総額型では「0.10×10％＋0.45×（−2％）＋0.45×（−2％）＝−0.8％」です。
この例では対象銘柄を同じにして、重みの違いだけを示しました。実際の日経平均とTOPIXでは、対象銘柄の違いも加わります。二つの指数が逆に動いたというだけでは、どの業種や銘柄が原因だったかまでは分かりません。
TOPIXの見直しは、公表日と適用日を分ける
TOPIXを「プライム市場の全銘柄」とだけ説明したり、過去の資料の銘柄数をそのまま現在の数として使ったりすると、見直しや移行措置を見落とします。
JPX総研は2026年10月7日に定期入替等を公表し、添付の選定結果には初回定期入替を2026年10月30日に実施すると記載しています。この記事の出典確認日である10月20日時点では、まだ先の予定です。「公表された」と「すでに指数に適用された」は分けて読みます。10月7日の公表、初回定期入替の選定結果
2026年10月1日版の算出要領では、プライム・スタンダード・グロース市場を対象とする選定の枠組みと、移行措置銘柄の重みを段階的に下げる仕組みが示されています。再評価によって低減を止める条件もあるため、入替日にすべてが一度に消えるという理解も適切ではありません。TOPIXの算出要領・構成銘柄の追加・除外
比べるのは、同じ期間・同じ配当の扱いで
日経平均の前日終値からの変化と、TOPIXの朝の時点からの変化を比べても、同じ時間の相場を見ていることにはなりません。終値同士、同じ月末同士など、起点と終点をそろえます。配当込み系列を使うなら、比較相手も配当の扱いをそろえる必要があります。
対象と重みの違いは、二つの指数の騰落差を考える手掛かりです。ただし、それだけで明日の方向や、ある投資商品の成績は決まりません。指数の変化と、その変化を引き起こしたニュースの説明も別の問いです。後者は予想・発表値・価格を分けて読む解説で整理しています。通貨をまとめる指数と一組の為替レートの違いは、ドルインデックスとドル円の解説を参照してください。
よくある質問
日経平均だけが上がるのはおかしいですか？
おかしくありません。対象銘柄と重みが異なるため、一方で影響の大きい銘柄が上昇し、もう一方で影響の大きい銘柄群が下落すれば、逆方向に動くことがあります。実際の理由を知るには、その期間の構成や寄与を別途確認します。
日経平均は225社の株価を足して225で割るのですか？
現在の算出方法はそうではありません。株価換算係数などを反映した採用株価を合計し、調整される除数で割ります。225は対象銘柄数の基本であって、そのまま現在の除数を意味しません。
TOPIXはプライム市場の全銘柄ですか？
その一言では説明できません。選定・追加・除外や移行のルールがあり、2026年10月の初回定期入替ではスタンダード・グロース市場も含む選定の枠組みが示されています。どの時点の構成かと、予定されている入替かを分けて確認します。
TOPIXの2026年の初回定期入替はいつですか？
10月7日公表の選定結果では、2026年10月30日実施とされています。この記事の出典確認日である10月20日時点では実施前です。将来の構成銘柄数や実際の適用完了を、この予定だけから断定することはできません。
指数が上がると、すべての採用銘柄が上がるのですか？
いいえ。指数は重みを付けてまとめた数字です。架空の例でも、Aが上昇し、BとCが下落するなかで、株価型指数は上昇しました。指数の騰落と、上がった銘柄数・下がった銘柄数は別の情報です。
市場の問いを読む
一般の市場一覧とBTCの短期市場への案内です。個別の問い、結果判定ルール、サービス条件を確認してください。日本株指数を扱う市場があることを意味しません。
出典と説明の範囲
日経平均は2026年10月1日作成の算出要領、TOPIXは2026年10月1日版の算出要領と10月7日公表の資料を用いています。保存された資料の該当部分を確認した日は2026年10月20日です。PDFの全ページや全構成銘柄を検証したものではありません。表と計算例は本記事のために作成したもので、現在の指数水準、実際の構成比、将来の値動きを示しません。
HypaForecastは教育記事を発行し、予測市場を運営しています。この記事は日本株指数の仕組みを説明するもので、特定商品の購入推奨、株価指数を扱う市場の提供、利用資格や収益を示すものではありません。
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